雑感の最近の記事

２月６日付福島民報新聞の記事に依れば、基礎生物学研究所と福島大などの研究グループは、メスだけで繁殖する昆虫のナナフシで稀に生まれるオスがメスと交尾しても遺伝子を残せず、生殖機能を失っており、「有性生殖」に戻れない事を明らかにした。論文は国際学術誌に掲載された。

研究グループによると「ナナフシモドキ」は、メスだけで繁殖する「単為生殖」を３０～５０万年続けており、今後、その背景や理由などを調べるとしている。

★かつてナナフシの時代にも、ＬＧＢやＤＥＩが持て囃された事が有ったのであろう

今の日本では「男らしさ」や「女らしさ」を全否定する事が流行りだが、それは天に唾する行いである事に気付いていない。そして、其れにも飽き足らずＤＥＩ（多様性、公平性、包摂性）政策を、一部ではあるが声高にごり押ししようとしている。

此の儘で行くと、日本の末路と言うか日本人の成れの果ては、５０～１００万年後頃、メス（女）だけによる単為生殖に嵌っているに違いない？ まあそれ以前に、日本人と言う種そのものが絶滅してしまっているのかもしれないが。

ナナフシモドキは気付けなかったんだろうな。「男だろ」と励ます事を無分別に吊し上げる行為が、如何に愚劣であったかという事に。そこへ行くと、トランプ大統領は違うなぁ～。

◆性自認女性のトランスジェンダーが女性競技に参加するのを禁止する大統領令

トランプ大統領は「性別は男性と女性だけだ」として、政権はＤＥＩの政策推進を否定している。何と心強い事か。

２月７日付毎日新聞に依れば、トランプ米大統領は出生時の性別は男性だが、女性だと自認するトランスジェンダーが女性の学生スポーツ競技に参加するのを禁止する大統領令に署名した。

学校は従来、性自認に応じてスポーツチームへの加入を認めるよう求められていたが、大統領令は男性として出生した生徒が女性のスポーツチームに入る事を禁止した。

★何て真面な思考態度なんだ。それに引き替え、日本は子分の分際で抗って天に唾する始末

性の多様性は守られるべき基本的人権。なんて突拍子もない戯言を撒き散らす行為は、厳に慎むべきであろう。

抑々、不自然な性の多様性など元々自然界には存在せず、浅知恵の効く輩が世間に対して言い掛かり＆難癖を付けて、推し進めて来ただけだろう！

★自然界で不自然さは自然淘汰される運命

ナナフシが如く、オスなんぞ存在価値すら無く（少し位意義は？）、天に見放されてメスの繁栄を祝いつつ、哀れな末路？

二期目の就任から華々しい成果を上げるトランプ大統領に対し、日本のマスゴミは未だにと言うか相変わらずと言うか、罵詈雑言を浴びせ、謂れの無い誹謗中傷を繰り返している。

日本の場合、マスコミでは無くマス塵と言われる所以だね。

バイデン元政権・極左米民主党の一部・ＤＳ所謂ディープステートが垂れ流すデマ情報を、右から左へと増強しつつ喧伝し続けて来たのが、日本の主流メディアと呼ばれるマスゴミだ。

◆偏向報道を繰り返す専門家（御用学者）や評論家等も自家中毒（デマ情報）の餌食で洗脳化？

２０１６年の大統領一期目当選の頃から日本のマスゴミは、トランプ氏に対する誹謗中傷・罵詈雑言に肩入れして来た。

今回も選挙期間中から、トランプ候補達が「何を遣ろうとして居るのか」を知ろうともしなかったのだから、現在、彼等が次々に発する政策が何を目指しているのかさえ、皆目見当も付かない訳だ。

★ＮＨＫを筆頭に日本のマスゴミ陣は、トランプ陣営の政策が意味不明のチンプンカンプンなので、益々、疑心暗鬼で流言飛語を垂れ流す事に必死になっているのだろう。

◆何故マス塵陣には未来が見えないのか？

駒沢女子大学教授で心理学者の富田隆氏が、ＭＡＧ２のメルマガで、トランプ革命が選別した決定的な差（何故マスゴミには未来が見えないのか）について言及していた。

メルマガ「富田隆のお気楽心理学」の『トランプ革命が炙り出した「天才」と「秀才」の決定的差。なぜマスゴミ連合には未来が「見えない」のか？私たち凡人が今知るべきこと』の記事（https://www.mag2.com/p/news/637940）で、富田氏はアメリカ国内で粛々と実行される改革の数々。米国際開発局（ＵＳＡＩＤ）閉鎖やワクチン問題の追及などこれまで"陰謀論"と一笑に付されてきた領域にまで踏み込み、世界中で賛否両論を巻き起こしている事実。ただ、日本のマスコミはこれを批判的に報道することしかできない。そこに「天才」と「秀才」の決定的な差が現れている、と指摘する。

有料メルマガ公開の冒頭、リアルタイムで時代の変化を読めるのは「天才」だけとあった。

★リアルタイムで時代の変化を読めるのは「天才」だけ

要は今が世界の「変わり目」なのです。

トランプ大統領であれ、プーチン大統領や習近平主席であれ、政治の舞台に登場する役者たちもまた、その背景に渦巻く巨大な歴史の潮流に逆らうことはできません。

彼ら個々の役者は、そうした波に乗って進むサーファーのような存在であり、波を読み間違えれば、一瞬にして姿を消すことになるでしょう。

この歴史の潮目がどのように変わったのかを正確に知ることができるのは、後世の人々であり、現在進行形で潮流の変化に翻弄されている私たち当事者は、断片的に身の回りで起こる変化を見据えるのが精一杯なのです。

今を生きている当事者で、これからの潮目の変化を読み取ることができる人がいるとすれば、それはほんの一握りの「天才」だけでしょう。

真面目なジャーナリストや「秀才」の科学者は、これまでに定式化された論理に従って、実証的にこうした変化を読み解こうとするわけです。

しかし、過去の経験から作られた論理を使って、これまでのデータを総合することで、これから起こる未来の変化を予測しようとする努力には自（おの）ずと限界があります。

なぜなら、歴史における変化は常に未経験の意外で「新しいもの」だからです。

－メルマガのコピペ－ 此処まで。

◆トランプ大統領は、米州主義を希求している様だが

ロシア・ウクライナ紛争（戦争？）を終わらせる為に、トランプ政権は米欧分裂を作り出した。

１．ロシアのプーチンと仲良くする米国
２．ゼレンスキーを支持してプーチンを敵視する同盟諸国

だが驚いた事に、ＮＡＴＯなど軍事同盟に関係の無い「カナダ」や「日本」の政府までが、ゼレンスキー支持を改めて表明し、追加の対露制裁を発動したらしい。

それが本当だったら、石破総理、気は確かか？？？（正気の沙汰とは思えん）

親露の米国 ＶＳ ウクライナ支持のＮＡＴＯ＆カナダに日本。。。なのか？

★誰か、未来が見えますか？

地球の一部（人口的には極一部）地域では、児童生徒を誑かし学生を出汁にした「脱炭素」社会の実現なんて出来もしない必然性皆無のお伽噺（ファンタジー？）を流布せんと、似非科学者やメディア等が大騒ぎをしてきた。

言わずもがなだが一部とは、日本を含む欧米先進国と自称する地域だ。

◆２０２３年末のＣＯＰ２８では、産油国だが議長国でもあるＵＡＥが、「国連が出している、化石燃料の利用を減らすと地球の気温上昇を１．５度に留めらるという話には科学的根拠が無い。人類が生活水準を大幅に落とす（石器時代に戻す）のでやるべきでない」と、人為説否定の議長声明を出した。

ＣＯＰ２８の国連会議には、欧米等から人為説妄信の国際運動家も出席しており、彼等や欧米マスコミが口々に非難し激論となったようだが、議長は主張を変えず、会議は紛糾のまま終わったそうだ。

★つまり、科学的根拠が無い≒二酸化炭素犯人説は唯の仮説、という事だよね

人為説の「根拠」は、米英の学者が作ったコンピューター上で「どのようにでも作れる」シミュレーションモデルだ。２００９年、二酸化炭素犯人説を確立する為にそれらしいモデルを作るという本末転倒の不正が行われていた事が暴露された（クライメートゲート事件）が、欧米日のマスコミは殆ど報道せず無視した。

昨今の温暖化対策（脱炭素化）、気候危機の喧伝や政治運動は、人為説が気候変動の主因だと断定した上で成立している。

★気候変動の原因は不確実性が大きい上に、人為説の根拠は歪曲この上ないコンピュータープログラム（気候モデル）だけなので、「温暖化の原因は既に人為説で確定し、議論はもう終わっている」という主張は、端から大間違いなだけでなく、捏造されたものだ。

◆毎日新聞よ、地球寒冷化なんかい それとも 地球温暖化なんかい、どっちなんだい？

安永２年（１７７３年）、暮れの江戸は物不足で諸物価が高騰し、正月の松飾も無かった。厳寒の為、水路が厚い氷で閉ざされ物流が止まったからだ。驚くのは両国川、つまり隅田川も結氷したというのだ。

略

この頃、米ニューヨーク湾も結氷している。地球規模で小氷期と呼ばれる寒冷期だった。

略

北海道の喜茂別町では氷点下３１．３度を記録した今回の寒波、北米各地や欧州で記録的寒さや大雪をもたらした寒波と無縁ではない。北半球上空の偏西風の蛇行で北極の寒気が米欧と共に東アジアにも南下する形になっているという。

先日は露西亜・東シベリアでの氷点下６５度の記録が伝えられた。

略

上記は、７年前の毎日新聞１月２６日朝刊のコラム「余禄」だそうだ。

★最近の冬は地球規模で厳寒波が襲来し、大雪をもたらしている

今冬は、日本各地でも寒波や大雪注意の報道を繰り返し見聞きする。親分筋の米国では５０州の内４８州で厳寒に見舞われ、最高気温でさえ氷点下を記録しているらしい。

欧州も中々の物らしいが、ドイツでは地球温暖化が寒波の原因になっているという研究結果が、当の昔に発表さているんだそうだ。＜驚き桃の木・・・だぁ～＞

地球の気候は常に変動しており気候変動は周期的なもので、歴史的に見ると温暖化と寒冷化が循環を繰り返してきたと言われているのだが。。。

２１日のニューヨークポストによると、トランプ大統領は"男性及び女性"としての性別を定義する大統領令を公布した。

Trump issued executive order defining sex as 'male and female' : 'These are sexes that are not changeable'

"これ等は変更不可の性別である"らしい。

★ホワイトハウスの新任職員が記者団に語った処によると、「今日私達が行っている事は、男性と女性の２つの性別を認める事が米国の方針であると定義することです。これらは変更不可能な性別であり、根本的で議論の余地の無い現実に基づいています」らしい。

杉田水脈さん、ちょっこし待てば、貴女の正論に時代の方が追い付いて来たのに。惜しい！

そしてＬＧＢＴ推進を煽って、バイデン米民主党政権に日本と国民を売った稲田朋美を悪し様に罵倒する事が出来たのに。惜しい、余りにも惜しい。

★ＬＧＢＴ大好き公明党と十把一絡げ野党は、自沈して党壊してくれた方が（自民党の一部もね）、日本にとっては最善最良の結果なんだがなぁ。

追記：３月５日

先月１６日（日）の毎日新聞によれば、

トランプ大統領の「生物学的な男女のみを性別として認める」とした大統領令により、ホワイトハウスのＷｅｂページから「ＬＧＢＴＱ」「性自認」などの関連用語が抹消された。

にも拘らず、ＬＧＢの性的少数者の権利擁護を求める運動の転換点として知られる国定史跡「Ｓｔｏｎｅｗａｌｌ」のＷｅｂページからは、性転換者（トランスジェンダー＝Ｔｒａｎｓｇｅｎｄｅｒ）と性自認（既存の性の枠組みに当てはまらないと称する者＝Ｑｕｅｅｒ）に関する記述だけが削除された。

発祥の地はニューヨークの老舗ゲイバー「Ｓｔｏｎｅｗａｌｌ Ｉｎｎ」で、警察の不当な取締りに対し、「ストーンウォールの反乱」と呼ばれる当事者達の抵抗・暴動が、性的少数者の権利拡大の原点として有名な国定史跡になった。

つまり、国立公園局が運営するＷｅｂページでは、暴動についてＬＧＢの市民権を求める画期的な出来事と擁護し、「ＬＧＢＴＱ ⇒ ＬＧＢ」に改変された訳だ。

序に、性の多様性についても完全否定して欲しかったよね、トランプさん？

グーグル日本法人代表取締役社長を務めた経歴を持つ凄腕経営者（？）辻野晃一郎氏が、ＭＡＧ２のメルマガで、トランプ再登板の必然性（背景の本質）について言及していた。

メルマガ「グーグル日本法人元社長 辻野晃一郎のアタマの中～時代の本質を知る力を身につけよう～」の『トランプ２．０革命に抱く大きな期待。「またトラの必然」の意味を深く考える上で真に受けてはいけないこと』の記事（https://www.mag2.com/p/news/633966）で、辻野氏は日本のメディアやテレビに出てくる評論家は世界の風向きを読み取ることや風向きの変化を受け入れることが出来ないのだと思う、と書いている。

有料メルマガ公開の冒頭、今年は、このメルマガでもトランプやトランプの行動に言及することが多くなると思いますが、今回はシンプルに以下の動画を紹介して終わりにします。Ｘへの私のポストにどなたかがリプライで添付してくださったもので、２０１９年９月の国連でのトランプの演説の一部です。

●https://x.com/lotl_frodo/status/1637020771959840770

とあった。

◆実に素晴らしく心に染み入るトランプの国連での名演説：辻野氏

それぞれの国には大切な歴史、文化、遺産があり、それは守り、祝うに値するものです。そしてそうすることが我々の可能性や強さに繋がっています。

自由な世界はその国の基盤を受け入れねばならず、それを消し去ったり置き換えたりしようとしてはなりません。壮大で偉大な地球を見渡せば真実は一目瞭然です。

あなたが自由を求めるなら自国に誇りを持ちなさい。民主主義を望むなら主権を保ち続けなさい。平和を望むなら自国を愛しなさい。賢明な指導者は常に自国民を優先し自国を第一に考えるものです。

未来はグローバリストのものではありません。未来は愛国者のものです。未来は主権国家、独立国家のものです。国民を守り、隣人を尊重し、違いを尊重することがそれぞれの国を特別でユニークなものにしているのです。

★あらゆる先入観やノイズを取り払って素直な心で傾聴すれば、実に素晴らしく心に染み入るまさに歴史に残る名演説だと思います。

既に、グリーンランドの買収、パナマ運河の返還、メキシコ湾の名称変更、関税の強化、不法移民の強制排除等々、就任前から話題を振り撒いているトランプですが、私はこれらの話は、多くの評論家やコメンテーターが言っているような単なるトランプの後先考えない思い付きやディールの為のブラフではなく、トランプ２．０革命による世界秩序の本格的な再構築に向けて考え抜かれた戦略的な動きだと見ています。

－メルマガのコピペ－ 此処まで。

◆第二期のトランプ大統領、就任初日から精力的に大統領令や命令を発表

・米国のＷＨＯからの脱退
・性別は男と女の二つだけとする
・気候変動対策（人為説＝ＣＯ２犯人説）から撤退
・コロナワクチン接種拒否で除隊させられた軍人全員を復職させる

など等々、此れで地球も生き物も安心安全の安泰かな！

今月１６日（水）、Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａ ファルマ株式会社が全国紙に「ご注意ください」と、一面広告を出した。

その一部に、「ソーシャルメディアなどで科学的根拠のない話やデマの投稿が相次いでいます」とあった。全く持って、情報リテラシーを学んだ事も無い様な奴は、平然とこんな無様な内容を出稿するんだなとシミジミ思った。

更に、「顔や名前も知らない方が発信した情報ではなく、・・・」と続く。

何言ってんだか。コロナ感染大騒ぎの間、テレビや新聞などに出ていた（出ずっぱり？）奴等など、多くの庶民にとって見ず知らずの他人だった筈、だけど権威の肩書は踊る！？

★Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａ ファルマよ、臨床試験で得たデータをのり弁当の如く黒塗りせず、全ての臨床試験の「前提」と「経過」と「結果」を生データで公表したら如何か

１．開発元の米国での臨床試験の生データ
２．ベトナムでの臨床試験の生データ
３．国内での臨床試験の生データ

これ等全ての生データが黒塗りされず、誰でも考察出来る様になって（つまり、公表されて）初めて、「信頼性の高いエビデンスに基づいて有効性・安全性が確認された」事になる、と考える。

◆Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａ ファルマに教えて進ぜよう、顔や名前も知らないけど、信頼に足る方々を

①全国有志医師の会様
②東北有志医師の会様
③東京理科大学名誉教授 村上康文様
④大阪市立大学名誉教授 井上正康様
⑤名古屋大学名誉教授 小島勢二様
⑥イタリア分子腫瘍学研究所（ミラノ）所属 荒川央様
⑦ｍＲＮＡワクチン中止を求める国民連合様
⑧愛知県半田市議会様
⑨ワクチン反対運動ｉｎ愛知様
⑩等々など・・・

◆そして大トリは、札幌大谷大学様

『新型ｺﾛﾅｳｲﾙｽﾜｸﾁﾝ(ﾚﾌﾟﾘｺﾝﾜｸﾁﾝ)』の接種について【声明】
https://www.sapporo-otani.ac.jp/information/33494/

「大学からのお知らせ」

「声明の縮小（しました）版」

今秋１０月から生物兵器のｍＲＮＡコロナワクチンを定期接種に移行すると聞いた時、亡国だわと思った。
然も、遺伝子自己増殖型のレプリコンワクチンを新たに投入すると知った時、更に日本人滅亡だわと思った。

然も２、インフルエンザ等の従来型ワクチンもｍＲＮＡ型ワクチンに切り替えて行くらしい。日本沈没だわ！！

「昔々（アジア）極東の隅っこに、日本と呼称される独自文化圏を築いていた小国が在ったそうだ」と語られる事になるのではないかと案じられる。

★自己増殖型遺伝子製剤レプリコンワクチンの他人への接種は、世界人口削減策の一環か？とも思うのだが

レプリコンワクチンも兵器製剤だろ？と、ヤフー（Yahoo!）で暗中模索していると、必然にも、愛知県半田市の議会文書が目に留まった。

"意見書提出を求める陳情書"や"意見書案"ではあるが、市役所関連でこの様な文書をＷｅｂサイトにアップする人が居るんだ、とちょっと感動した。

◆「新型コロナワクチン健康被害の実態と次世代型コロナmRNAワクチン（レプリコンワクチン）の危険性に関する周知」と「mRNAワクチン定期接種中止を求める意見書提出」を求める陳情書

https://www.city.handa.lg.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/007/822/r6chinjo12.pdf

内容が内容なだけに、愛知県半田市市役所の有志ではなかろうか？とか、大丈夫だろうか？と推察するのだが・・・。

ｐｄｆファイルの中身は全９ページ。勝手に５ページも転載したら、お怒りだろうか？　どうかご容赦を。

①「陳情書」

②「意見書案」

③「亡国のレプリコンワクチン」

④「史上最大の薬害を止めるために」

⑤「大切な命の話」

今の日本では、時の政権（官僚含む）や大企業にとって都合の良い話は正論とされるが、都合の悪い事に対しては陰謀論のレッテル貼りや偏向（バイアス）有りとして批判の対象となる。

マスコミ全般が政府の意向に逆らえず（忖度と自己保身）、情報の精査、検証、事実の追求を放棄してしまったので、忖度メディア（新聞、テレビ等）の大本営発表は真面に信用すら出来ない。

自称リベラルは、言論の自由・報道の自由・学問の自由など高らかに謳い上げているが、実践が伴っている？のは「行き過ぎた個人の自由」のみだ。＜対の義務には素知らぬ顔だ＞

★自己保身マスコミ（新聞、テレビ等）の報道の自由とは、現政権に対する反対意見や厳しい批判等を報じない・記事にしない、知らなかった事にする等の自由なのだろう。

◆トランプ前大統領暗殺未遂事件　米民主党＆政府（White House）の関与疑惑を速攻で陰謀論とした日本のマスコミ

７月１３日、トランプ前大統領狙撃事件が発生した時、ＮＨＫはニュースでバイデン政権の関与を速攻で陰謀論だと切り捨てた。

だが日本の一部のメディアでは、米国土安全保障省は責任逃れの為に警備の失敗を地元警察の所為にするリークをマスコミに流し、これに対抗して地元警察がシークレットサービス（ＳＳ、Secret Service）の可笑しな動きをリークした、との報道もあった。

★確たる証拠が無く状況証拠だけが積み上がる、時の政府にとって不都合な事実（謎？）は隠蔽され、自己保身のマスコミによって「陰謀論」扱いされて、彼方に消え逝く事となる。＜安倍元首相暗殺事件の様に＞

★闇の支配者の存在を知っているか

・暗殺された元大統領ジョン F ケネディは「私が米ソ関係の改善をしようとした時、ＤＳによって邪魔をされた」。

・暗殺未遂のトランプ前大統領も「選挙で選ばれていないＤＳ達が"自分達の秘密の課題"を遂行する為に民主主義を脅かしている」。

と言う様に、「闇の支配者」は目に見えない形で英国や米国、露西亜等の超大国すらをも操り、影響力を過激に行使しているのだ。

◆事実を積み上げれば、バイデン政権と米民主党の関与（内部犯行）説が見えてくる

今回のトランプ暗殺未遂事件は、トランプ大統領候補を警護していた大統領警護隊「シークレットサービス＝ＳＳ」の不注意（間抜けなミス）だとは考え辛い事実が数多。敢えて、簡単に纏めると、以下の様になる。

１．杜撰な警備体制－射程距離内にあった建物を警備してなかった

実行犯のトーマス・クルックスは、演台から約１３０ｍ先にある建物の屋根から演説中のトランプ候補を狙撃した。

彼が使用したＡＲ１５は５．５６ミリ弾の半自動ライフルで、射程距離は約５００ｍ±５０ｍ。非常に扱いやすいライフルで、少しの訓練で射程内であれば、光学照準器無しで的に命中させる事が出来る、らしい。

ＳＳプロトコル（規定）では、この射程距離内にある周辺の建物を完全に封鎖し、狙撃手が侵入出来ないようにする事とされ、屋根や屋上にはＳＳの人員を配置して不審者の侵入を阻止する事になっている。しかし、彼が陣取った建物の屋根にはＳＳや警察は配置されていなかった。

更に、狙撃のプロ（ゴルゴ１３？）は１キロ以上離れた場所からでも標的に命中させるので、演台の周囲１キロの屋上など狙撃可能な全ての場所には、ＳＳや警察官など当局の要員が配置され、ドローンを飛ばして監視し、不審な動きを察知・抑止する態勢が組まれるのが通常だ、そうだ。

ここまで杜撰な警備＜見晴らしが良く標的まで障害物が一切無い場所がノーマークだった事＞は単純なミス等ではなく、意図的に行われたのではないか。という疑念が残る。

２．不審者通報を無視－標的との距離を計測する距離計を持ち込んだトーマス・クルックスは監視対象だった

トランプ演説会場を警備していた地元の警察チームが、クルックスの不審な動きに気付き狙撃の３０分前に上官に無線で連絡したが、何の対応策も指示されずに放置された事が、地元新聞の報道で判明した。

地元警察は、彼が登った建物の中にも陣取っていた。彼が狙撃を決行する前に、連邦政府のＳＳの狙撃要員もその建物にやってきて、彼を見下ろせる場所に陣取った。

彼が狙撃すると、数秒以内に狙撃要員がクルックスを狙撃して射殺した。複数の狙撃要員が、幾つかの場所から同時に彼を狙撃して殺したという目撃談も出てきた。

クルックスは、父親のライフルを持ってトランプ候補の公演会場に来たが、当局による所持品検査にも引っかからず、狙撃を決行出来た。当局の上の方が彼の狙撃計画に密かに加担し、警備の穴が設けられていた可能性が高いのではないか。という疑念が残る。

３．警備していたのは「ＳＳ」ではなかった

現場を警備していたのは、「国家安全保障省（ＤＨＳ）」から出向した職員だった。

事件当日、ファーストレディーのジル・バイデンの警護でＳＳの要員は出払っており、トランプ候補の警備に回せる人員は不足していた。そのため、要人警護の経験の少ないＤＨＳから要員が出向していた。＜驚愕だわ！！＞

４．トランプ派の分析者曰く、狙撃後、周りにいた警護官達がトランプ候補の周りを囲んで守りに入るまで、何秒かの無為の空白があった。このような空白の時間が有るのも可笑しい。

５．複数の狙撃手がいた可能性を示唆－トーマス・クルックスの単独犯行ではない

事件当日に録画された多くの動画によって、暗殺未遂の現場では９発の弾丸が発射された事が知られている。興味深い事は、９発の銃声から３つの異なったライフル銃が使われた可能性がある事だ。

最初の３発はクルックスの銃だが、明らかにこれとは音が異なる５発の連続的な銃声が別の銃から発射されたようだ。そして、９発目の最後の銃声は、彼を殺害したＳＳか地元警察の狙撃手によるものだとされている。

いずれにしても、積み上げられた状況証拠を見れば、トランプ候補暗殺未遂が彼の単独犯行であったとは考え辛い。ＳＳ等の法執行機関の協力がないと実現出来ない狙撃なので、バイデン政権が背後に居た可能性を否定出来ないのではないか。という疑念が残る。

６．事件の証拠隠滅を狙っているのではないか

警護を管轄するＳＳの上層部のマルヨカス米国土安全保障長官も、ＦＢＩ統括のガーランド司法長官もバイデン大統領の側近だ！

恐らく、証拠隠滅に向けて彼等は動くのではないか。という疑念が残る。

穿った見方をすれば（書き手の本音）、ＳＳとその母体である米国土安全保障省は、クルックスを誘導してトランプ候補を狙撃させ、その直後に彼を口封じの為に射殺する自作自演を実行したのではないか。疑念など一切無い。

◆狙撃の５日前、バイデン大統領本人が「トランプを狙撃のターゲットにする時が来た」と発言

「time to put Trump in the bulls-eye」

民主党＆バイデン大統領が「トランプ氏当選」を阻止する手段は、最早、暗殺しか残っていないのか？

★民主党側では、諦め切れない活動家や言論人等が「トランプは銃撃で死んだ方が良かった」という趣旨を怒りに任せて咆哮。

以前から民主党極左のＢＬＭやＡＮＴＩＦＡは、暴力や暴動を肯定して実践してきた。所謂、リベラル全体主義が闊歩、暗躍、跋扈して、犯罪が増えていく事になるのか？

★上記は、７月末までの情報を基にしているが、一つでも二つでもマスコミが論破しているのを、今迄、見たことも聞いたことも無い。

其れでも日本のマスコミは、米民主党＆バイデン政権がトランプ前大統領暗殺未遂事件の黒幕なのかも知れない。という事を「陰謀論」だと論って煽るんだろうね。＜事前に用意周到に計画されたものであったとしても＞

受信料と言う名の強制徴収制度に胡坐を掻く、某国唯一の公共誇大広告ＮＨＫが、先日から遣りたい放題だ！

１日の国会中継では、小川幹事長（立憲民主党）の新総理への反対討論の最中に音声を遮断し、ＮＨＫのアナウンサーと記者の与太話を延々と垂れ流し続けた。＜これって、正しく言論の弾圧だよね＞

昨夜のニュースでは、米副大統領候補のテレビ討論会に託けて、未検証（ＮＨＫ自らファクトチェックもせず）の「野生生物やペットの食用論争」を持ち出し、トランプ大統領候補の誹謗中傷に終始した！

フェイクニュースを垂れ流すＮＨＫよ、日本国民を騙すだけでは飽き足らず、極左米民主党の手先となって時の政府に従順となるよう、国民の洗脳に躊躇いも無く突き進むのか？

★公共放送の威を借り国民に無理難題を吹っかけ、受信料を掠め取るＮＨＫ。余りにも露骨過ぎる言論封殺に、支払拒絶が脳裏に浮かぶ。

◆愛国者にとっては生き難い世の中である

トランプ前大統領に対する「魔女狩り」とも言える状況は、「極左米民主党リベラル専横」と呼ぶに相応しい。単に、民主党リベラルの全体主義、と言っても差し支えあるまい。

全国紙では未だ真面かと思う下種の毎日新聞でも、トランプ氏とハリス氏のテレビ討論会を報じるニュースでは、大嘘吐きの米テレビと恥知らずの司会者の言葉を引用して、トランプ前大統領を悪し様に論っていた。

★毎日新聞が掲げるファクトチェックとは

政治家等の言葉の真偽や信憑性を評価するジャーナリズムの手法。例えば選挙の候補者の演説に虚偽や誇張が無いか評価し、有権者に客観的な判断材料を提供する。その際、検証する対象の発言の基となった資料を調べたり、専門家に取材したりして事実を確認する。＜毎日小学生新聞より＞

★ＮＨＫには抑々ファクトチェック自体が無い？

ＮＨＫのニュースを見た限り、ファクトチェックした形跡すら見当たらなかった。検証対象すら思い浮かばなかったんじゃないのか？

大嘘吐きで恥知らずな司会者の音声が、右から左へと、擦り抜けて行っただけなんだろうな。そんな事で、ファクトチェック完了！かよ。

◆検証する対象の発言の基は

トランプさんが下記の対象ニュースを見ていたかどうかは関知しない。だが、ヤフー（Yahoo!）を検索すれば、其れなりの物は出てくる筈だ。

取り敢えず、邦訳。

もう我慢できない　オハイオ州スプリングフィールドの住民が、２万人のハイチ人が街を襲い地元の野生動物を食べていると助けを懇願
2024/09/08

人口６万人のオハイオ州スプリングフィールド市は、約２万人のハイチからの不法移民によって圧倒されている。市当局者によると、彼らは「深刻な住宅危機」を悪化させており、地元住民によると、ペットや野生動物を食べているという。

８月２７日の市政委員会の会議で、地元住民の１人が「ハイチ人が公園でアヒルを捕まえ、頭を切り落とし、食べていた」と語った。

別の地元住民は、近所の猫が行方不明になったとフェイスブックのグループに投稿した。その猫は枝からぶら下がっていて、屠殺用の鹿のように、彼等（ハイチ人）がそれを食べるために切り分けていた、という。

猫の主張は人種差別的な恐怖をあおるものだとして反論されているが、一方で、猫が確かにハイチ料理の一部であることを示す映像を提出する人もいた。

別の地元住民は、ハイチ人移民が自分の庭にゴミを捨て、自分と夫に嫌がらせをしているため「もう我慢できない」と市に訴えた。

住民のグレンダ・ベイリーさんは市に対し、彼等は占拠者になった。スプリングフィールドの住民を入れ替えたのだ、と語った。

７月、市長のブライアン・ヘック氏は上院銀行委員会の指導者らに手紙を書き、連邦政府からの資金援助の増額を要請した。

スプリングフィールドでは移民による人口の急増が見られ、コミュニティとして全ての人に十分な住宅機会を提供する能力に大きな影響を与えている、と彼は書いている。

★ニュースサイトは厳しい。zerohedge.com でも、昔のＷｉｎｄｏｗｓでは閲覧出来ない

①ゼロヘッジを取り上げていた別サイトのニュース

"Can't Take It Anymore": Residents Of Springfield Ohio Beg For Help After 20,000 Haitians Overwhelm City, Eat Local Wildlife
・Politics, Science Posted on AllSides September 8th, 2024
https://www.allsides.com/news/2024-09-08-1515/politics-cant-take-it-anymore-residents-springfield-ohio-beg-help-after-20000

"Can't Take It Anymore": Residents Of Springfield Ohio Beg For Help After 20,000 Haitians Overwhelm City, Eat Local Wildlife The city of Springfield, Ohio - population 60,000, has been overwhelmed by roughly 20,000 Haitian illegal migrants, who flocked to the city - exacerbating a 'significant housing crisis' according to city officials, and eating pets and wildlife according to locals. During an Aug. 27 City Commission meeting, one local resident said that Haitians were "in the park grabbing ducks, cutting the heads off, and eating them." "Haitians are in the park...

②中東、湾岸地域のニュース

"Can't Take It Anymore": Residents Of Small US Community Beg For Help After 20,000 Haitians Overwhelm City, Eat Local Wildlife
https://www.gulf-insider.com/residents-of-small-us-community-beg-for-help/

The city of Springfield, Ohio, a small US community, population 60,000, has been overwhelmed by roughly 20,000 Haitian illegal migrants, who flocked to the city - exacerbating a 'significant housing crisis' according to city officials, and eating pets and wildlife according to locals.

During an Aug. 27 City Commission meeting, one local resident said that Haitians were "in the park grabbing ducks, cutting the heads off, and eating them."

"Haitians are in the park grabbing ducks, cutting the heads off, and eating them" Springfield resident to City Council: pic.twitter.com/aZLsOT8v2b

- End Wokeness (@EndWokeness) September 8, 2024

Another local resident posted to a Facebook group that their neighbor had a cat go missing - only to see it "hanging from a branch, like you'd do a deer for butchering, & they [the Haitians] were carving it up to eat."

Springfield is a small town in Ohio. 4 years ago, they had 60k residents. Under Harris and Biden, 20,000 Haitian immigrants were shipped to the town. Now ducks and pets are disappearing. pic.twitter.com/OOFq3ZdTiA

- End Wokeness (@EndWokeness) September 6, 2024

While the cat claim has been refuted by as racist fear-mongering, others have provided receipts showing that cats are indeed part of Haitian cuisine.

Another local told the city that she "can't take it anymore," as Haitian migrants are littering on her yard and harassing she and her husband.

Absolutely HEARTBREAKING moment Springfield, Ohio, resident tells mayor that she "can't take it anymore" as Haitian migrants squat on her lawn, litter in her yard and harass her and elderly husband daily. The mayor of Springfield does NOT want people to see this: pic.twitter.com/OJtAy7LSXX

- captive dreamer (@captivedreamer7) September 7, 2024

Resident Glenda Bailey told the city "They have become the occupiers. What they've done is they've replaced the population in Springfield."

Tensions came to a boil last year after a illegal immigrant from Haiti caused a school bus crash last August, killing 11-year-old Aiden Clark after the child was thrown out of the emergency exit as the bus rolled off the road. Another 20 students were injured.

In July, city manager Bryan Heck wrote to leaders of the Senate Banking Committee asking for more federal funding.

"Springfield has seen a surge in population through immigration that has significantly impacted our ability as a community to produce enough housing opportunities for all," he wrote.

極左米民主党と仮初のバイデン米大統領の太鼓持ちが如く、Ｑアノン等の陰謀論を巧みに利用し、トランプ前大統領の粗探しをしようとする毎日新聞には、正気を取り戻せと言ってやりたいものだ。

◆陰謀論と言えば秘密結社

秘密結社と言えば、昔から「イエズス会」「マルタ騎士団」「イルミナティ」「テンプル騎士団」「フリーメイソン」に「ショッカー」と相場は決まっているものだが、名前が知られた時点で、存在が公になった時点で、秘密でも何でもなく陰謀論すら破綻していると思うのだが、如何なものか。

では在るとするなら、それは何か？ 陰謀論を巧みに操り相手を扱き下ろさんとするは、詐欺師か捏造（洗脳？）ニュースの類でなかろうか？

★詐欺師の手口は、言葉巧みに嘘を付く事だけでなく、尤もらしい事実も口にするので、厄介で騙されやすい。

取り敢えず、毎日新聞５月１４日（火）の記事を見てみよう。

トランプ前大統領から支持者宛に届いた「やりたい事は次の三つだ。支持と献金をしてくれ」とのメールの内容で始まり、

１．ディープステート（影の国家）を壊す
２．フェイクニュースメディアの嘘吐きの正体を晒す
３．バイデンをホワイトハウスから追い出す

ディープステート（ＤＳ）は陰謀論者の使う言葉で、世界政治と経済を陰で操る秘密の勢力を意味する。Ｑアノン陰謀論者は、金融経済界の大物や中央情報局（ＣＩＡ）などの情報機関、民主党の政治家などがＤＳを構成しており、子供の人身売買に携わったり、有毒なワクチンを接種させたりして人口削減を目論んでいる、と信じている。

と持論を展開した。

★確かに、トランプ前大統領も「選挙で選ばれていない△□達が、"自分達の秘密の課題"を遂行するために民主主義を脅かしている」と公言していた。然し「自分とＱアノンとは関係が無い」と言ってはいたが、それ以外Ｑアノンについて粗々聞いたり目にした事は無い。

◎自分が、ＤＳ又はそれに最も近いと考えるのは、ＷＥＦ（世界経済フォーラム）の面々か。記事作者の持論と粗瓜二つの主張を掲げて活動しているし。

その後は、オカルト集団に違いないと疑われる反ワクチン団体の活動を利用した、コロナワクチン反対派を潰す為の誹謗中傷に終始。

時折、「２０２１年１月６日の連邦議会議事堂襲撃」と「コロナワクチン、マスク、コオロギなどの昆虫食、ＬＧＢＴ法案、グローバル化。攻撃対象は様々に変化する。今盛り上がっているのは世界保健機関（ＷＨＯ）のパンデミック条約だ。」などの言説を弄するレトリックが上手い。

◆尤もらしい事実が、最も危険だ！！

陰謀論（者）の実例として取り上げているのは、極端に偏った荒唐無稽な言説。そして尤もらしい政府批判にトランプ批判。虚実が入り混じり危険だと指摘している割に書いている内容は同様で、危険性を実証しているかのようだ。

★コロナワクチンは「生物兵器」其の物なので、毎日新聞の「大本営発表」に異論・反論・オブジェクション。

①京都大学医学部の福島雅典名誉教授の活動を全く知らないらしい
　幾度も厚生労働省で記者会見を開いているし、ワクチン問題研究会にも携わっている。

②大阪市立大学医学部の井上正康名誉教授が国連人権理事会でコロナワクチンは人権侵害の極み、パンデミックは偽りの口実と語る
　スイスのジュネーブで開かれた第５５回国連人権理事会（ＨＲＣ）にて「健康と人権」をテーマに講演するサイドイベントが中止となり、急遽開かれた記者会見で「ＣＯＶＩＤ－１９と人権」について話したもの。

③ＷＨＯの専門家が法廷で感染に全く効果が無い事を知っていたとワクチン詐欺を認める
　ＷＨＯ委員を務める専門家がフィンランドの法廷で「ＷＨＯはＣＯＶＩＤ－１９ワクチンの効果が無い事を知っていながら、接種を推し進めた」と証言。

④５月１２日、京都大学の百周年記念ホールにて、京都大学医生物学研究所附属感染症モデル研究センターの宮沢孝幸准教授の最終講義が行われた
　ワクチンの闇を訴え続けて京大追放となった宮沢孝幸准教授は最終講義で何を語ったか？
　「常識を常に疑え。論文や教科書を鵜呑みにしない。」

◆４月１３日に東京の池袋で、パンデミック条約に対する抗議デモが行われた

これはＷＨＯ（世界保健機関）が５月末に採決を予定しているパンデミック条約に反対する抗議活動だ。この条約によりＷＨＯは次にパンデミックが起きた時、全ての権限を掌握するように邁進している。

これは権限強化などと言う甘っちょろい代物では無い。全世界をＷＨＯの管理下（支配下？）に置く、世界政府の第一歩だ！

★陰謀論大好き「大本営発表」中毒のマスメディアには、とても堪らない響きかもしれない。