2017年7月アーカイブ

大豆に含まれる大豆イソフラボンの一つ「ダイゼイン」という物質が、特定の腸内細菌によって変換されてできる「エクオール」は、更年期症状だけでなく、骨粗鬆症や動脈硬化の改善、乳癌や前立腺癌の予防などにも有効とされている。

特定の腸内細菌を持ち、摂取した大豆（イソフラボン）から体内でエクオールを作れる「生産者」の割合は、日本人で約半数と言われてきたが、最近の調査で大幅に減少していることが分かってきたそうだ。

・特に１０代２０代の若い世代で、低下が著しいようだ。

◆１～２日で体外に排出される大豆イソフラボン

大豆イソフラボンが女性ホルモンのエストロゲンと似た働きをすることは以前から知られていたが、食後１～２日で尿からその大豆イソフラボンが排泄されてしまうことはあまり知られていないのではないか。

エクオール効果を期待するには、その元となる大豆イソフラボンの必要量は、毎日、豆乳だとコップ１杯、納豆で１パック、豆腐では２／３丁程度だそうだ。

昔ながらの和食、麦飯や豆腐の味噌汁、晩酌には枝豆などを毎日取るなど、食生活の改善が欠かせない。また、腸内細菌の餌となる食物繊維も十分取ることが必要だ。

・「大豆食品を毎日食べる」「食物繊維で腸内環境を整える」ことがエクオールの生産に繋がるらしい。

７月２５日、ギリシャ政府は３年ぶりに国債（５年物国債３０億ユーロ、３９００億円）の発行を再開した。

同政府は債務問題からの脱却を印象付けるため、２０１４年４月に発行した５年債の利回り４．９５％を下回ることを目指していたが、結果は４．６２５％となりチプラス政権の思惑通りとなったようだ。

但し、投資家の応札額は計６５億ユーロに止まり、３年前の２００億ユーロには遠く及ばなかった。

◆ギリシャ国債の紙屑リスク後退？

日本経済新聞によれば、ＥＵ（欧州連合）の欧州委員会は１２日、ギリシャを過剰な財政赤字を是正するための監視対象リストから外すように加盟国政府へ提案する事を決めたらしい。

２００９年財政赤字がＧＤＰ（国内総生産）比で１５．１％に達するなど財政難に陥ったギリシャは、欧州委から「過剰財政赤字是正手続き」対象国に指定され、予算編成の裁量などを制限されてきた。

だが、金融支援と引き換えに財政再建策を実行し、２０１６年はＧＤＰ比で０．７％の財政黒字を確保。

しかし、ギリシャの公的債務は未だ４０兆円以上に上り、債務問題の根本的解決からは程遠いと言わざるを得ない。

◆世界を騙し討ちか、それともギリシャは許されたのか

・ユーロ圏は６月、８５億ユーロの追加融資を再開
・ＩＭＦ（国際通貨基金）は７月２０日、融資再開を決定（債務軽減策具体化の条件付き）
・ギリシャに端を発する欧州金融危機の終了事象としたい、欧州連合側（特にドイツ）の思惑

だがしかし、前回の国債再発行でもギリシャは借金地獄から抜け出せず、ギリシャ国債の紙屑リスク＝貸し倒れリスクは大きな口を開けたままだ。

・世界の闇の支配層が、ギリシャを許すと決めたのなら話は別だが。

９１歳のマハティール氏、ブルームバーグ紙のインタビューに応じられたようだ。お元気そうで何より。

ブルームバーグ（原題：Mahathir Still Hates Currency Traders 20 Years After Asia Crisis）によれば、マハティール氏は今も、２０年前のアジア通貨危機時にマレーシアを瀬戸際まで追い詰めた通貨トレーダーが嫌いだ。そして、

「通貨を商品のように扱い作為的に相場を押し下げ、貧しい国に更に多くの貧困をもたらすのは正しい事ではない」

と語ったらしい。

◆資本を統制して異端者と呼ばれる

アジア金融危機が勃発した２０年前、当時マレーシアの首相だったマハティール氏は、ＩＭＦ（国際通貨基金）による救済を拒否。資本統制を行って世界を驚かせ、経済の異端者となった。

アジア通貨危機の引き金を引いたトレーダー等を「暴利を貪る恥知らず」と呼び、通貨トレーダーという職業は「不道徳」だと断じた。

・資本統制を導入した結果、マレーシアの経済は縮小したが、比較的素早く立ち直った。

◆ＩＭＦ救済は悪魔の囁き

ＩＭＦの救済を受け入れた国の民衆が、以前のような暮らしぶりに復興する事は、極めて稀だ。貧富の格差が急拡大し、（存在したなら）中産階級は没落し庶民は貧困を極め、（上手く立ち回った富裕層を除き）社会全体が荒廃していく。

南米でデフォルトやデフォルトしかけた国の生活は惨たらしく、サムスンで一見華やかそうな韓国もその口だ。

日本の近い将来、日銀の金融緩和出口戦略の破綻や財政危機に見舞われた時、果たしてマレーシアの様に「資本統制」を導入出来るかどうか。マハティール氏の様な切れる人物が首相になっているかどうか。

・間違っても、ＩＭＦの救済を受け入れるような首相（政府首脳）を許してはならない筈だ。

郡山市の逢瀬公園には、国蝶のオオムラサキを無料で観察できる観察舎がある。先月下旬からオオムラサキが羽化し始め、今は３０匹前後いそうだ（数えてはいない）。

ほとんどが餌箱に群がっているが、観察舎を逃げ出そうとするオオムラサキもいるかのようだ。餌箱は吊るされているので風が吹くたびに、揺られたり回転したりしている。

そうなるとオオムラサキもノンビリと汁を吸ってるわけにもいかず、羽を閉じて姿勢を保ち、餌箱から弾き飛ばされないようにしていた。

・上手く撮れず、写真がピンボケ気味

・幼虫、そして蛹

驚いたことに、日本経済新聞が真面な事（素人投資家保護？）を書いていた。今年の株式市場は危ういのではないかと、年の初めから警告を発していた。（有料記事の見出しと前書きしか分からないので、否定形の結論で終わりという事も）

その見出しは、

１月３日付　：７の年は市場が荒れた
５月２３日付：危機の年は「７」が付く　金融システムは安全か　編集委員 小平龍四郎
７月３日付　：「波乱の７の年」、株の「楽観注意指数」急伸の不安　編集委員 田村正之

であり、奇しくも今年は２０１７年。

過去には、

・１９８７年のブラックマンデー
・１９９７年のアジア通貨危機
・２００７年のサブプライムショック

などがあり、１０年周期で７の付く年に波乱が起きていて年号の末尾に「７」が付く年は市場が揺れやすいとのジンクスもある、としている。

世界同時株安の発端となるのは、日本か米国か、それとも欧州（仏、伊、西...）か。

日本と米国は共に、経済成長の裏付けの無い、金融バブルの株高に沸いている。欧州は未だに金融システム不安を引きずっている。

ただ、日本は政府が未熟で、金融緩和策の「出口戦略」すら持ち合わせていないお寒い状態だから、一番始末に負えないかもしれない。

至れり尽くせりのサービスを享受したいなら、正規料金を払って全日空や日本航空に乗っては如何か。既存航空会社で普通に受けていた無料のサービスは、格安航空会社ではほぼ全てが有料になると思っていた方が良いのではないか。

◆格安航空のデメリット

・飲み物や食事、毛布、枕、イヤホンなどは有料となる。
・空港で受託手荷物を預けるにも追加料金がかかる（無料で預けられる重量制限枠が最初から無いか、軽量設定されている）。
・シートピッチが狭くて座席が多少窮屈など、機内の設備面でも見劣りする。
・かなり詰まったフライトスケジュールが組まれ、フライト時間に遅延が発生しやすい。

◆格安航空の割安な価格設定は、徹底した経費削減のなせる業だ

・パイロットや整備士の教育費用を抑えたり、部品などの在庫コストを抑えるために、使用機種を１種類にほぼ統一。
・乗客一人あたりのコストを下げるため、座席数を増やす。
・初期投資とメンテナンス費用を抑えるため、機内設備を簡素化する。
・無料サービスの廃止や縮小（つまり有料）で、地上職員や客室乗務員の削減と収入増を図る。
・インターネットと電話を中心とするチケット販売。

などなど、多くの経費削減の努力を重ね（上記はほんの一部）、既存航空会社に比べて破格の価格設定を提供している。人によっては、これも立派なサービスの一つではあるまいか。

◆先日のバニラエアの提供サービスは不均一、時と場所によってサービスの質に差異が出るのは問題あり

往路が許されるのなら、復路も同一条件で許されるはず。と乗客は当然思う。ところが復路、過酷な条件を一方的に課された。バニラエアはこの点に関して、三省すべきだと思う。

転落の危険性があるから認めないと言うのも、無理があるのではないか。両手で這って階段を上った方が、色んな意味で危険性が高かったのではないか？

また、現地職員は危険防止の為に、当然最後まで見届けたはず。階段を這って上る姿を正視し続けられたのだろうか。他の障碍者への見せしめのために、心を鬼にしたのではない事を祈りたい。

ただ、障碍者だから全てが許される、という事でもないだろうとも思う。